business people giving high fives at the office

人事・研修担当の方へ MADOKAは研修を売るのではなく、みなさまを支えます。

重要なメッセージ

いつも会社のこと考え、真剣に取り組んでおられることと思います。
研修や講座と言うものは、高額であるだけでなく社員の貴重な時間を使うもの。社員の成長や、行動変容、組織としての業績の向上につなげたいものです。

“One size doesn’t fit all”

MADOKAの講師陣は、一定のフォーマットの講座を決まった形で提供しないようにしています。
大事にしたいのは、経営者の方々、人事・研修担当の方々が、

  1. 何を課題として、
  2. どのように解決するために、
  3. 社員にどのようになって欲しい。

とお考えになっているか。我々は研修コースの押し売りはせず、MADOKAの”人を扱う”様々な研修モジュールを最適な組み合わせでご提案差し上げることが、大切な研修・講座に割く費用と人的コストにお応えする最適解であると信じています。社員の方々が「考え方が変わった」「ものの見方が変わった」と感じて頂き、経営者や人事・研修担当の方々にMADOKAと組んで良かったと言って頂くため、細かなところまでお客様に”Fit”するような調整を行います。既存の研修様式を変えずとも、今変化させたい、強化させたい部分のみ対応することも可能です。私たちは、あなたを監督・プロデューサーとして、それを支える脚本・技術・ディレクションでお手伝い致します。

今、組織運営に必要なもの

会社にとって最も大切なことは業績を上げること。また、いく年にも渡り安定的な成長を実現することです。ただ、世の中の価値観が変わり、もう一つ重要なことを見落としてはいけません。

“人々が、ここで働きたいと思うこと”です。

大卒・大学院卒の初任給を高くすることが、この重要なことを実現する手段でしょうか。報奨制度や明確な昇格基準、充実した福利厚生制度でしょうか。もちろんこれらも大切です。しかしMADOKAはこの実現手段の問いにこのように答えます。

“一緒に働きたい仲間がいること”
“得意な仕事ができること”
“不得意だけど、その仕事ができるようになる環境があること”

これらを無視せずに実現する努力をすること。シンプルに表現すれば『友達を招きたい会社』にしていくことです。”ワーク”は”ライフ”=人生の重要な一部です。相対するものではありません。

MADOKAの講座で実現できること
すべては”人”が快適に働き、”組織”が業績を上げるため。

認知科学・心理学領域
1. 自分はどのような人間なのか。実習や診断ツールにより理解する
2. 自分には他人がどのように見えてしまうのか。認知の癖を知る。
3. 自分は重要な局面で、どのように考えがちか。考え方、行動の癖を知る。
4. これら3つが理解できた時に、他人がありのままに見えることを体感する。
これらにより円滑で偏りのない対人コミュニケーションの土台が出来上がります。
また自分自身の心理状態を認識し、深刻な状態にならぬよう制御できるようになります。

ビジネスコーチング領域
5. 話す相手を”受け入れられている”と感じさせる聴き方を練習する。
6. 自分と相手のモチベーションを高め心理的に前向きにする話し方を練習する。
7. 相手の”とらわれ”を、相手自身が見つけられる対話法を学び練習する。
8. 相手の心をうつストーリー作りを学び作成する。

9. 相手の思考や行動の特性を知り、どのように活かすか、どのように指導するかを知る。
これらにより、自分は感情的にならず、相手は心をひらきやすい人間関係ができ
ハラスメント防止の一助となるだけでなく、組織のモチベーションを高くしていきます。
これらは社内でも、上司・部下間でも、お客様との間でも使えるテクニックです。

組織定着性・レジリエンス強化領域
10. 自社や特定組織がどのような思考・行動傾向の人を求めているかデータで表す。
11. 各社員の思考・行動傾向を診断し見える化する。
12. 各個人が快適に感じる仕事領域、ストレスを感じる領域をデータから判断。

13. 採用候補人材の思考・行動傾向を予めデータ化。マッチング度を確認する。
14. 上司・部下の思考・行動傾向のマッチング度合いをデータで確認。
15. 思考・行動傾向の部署内での差をどのように活かすか検討できる。

これらにより経営層や管理職が感覚的に良し悪しを判断し、教育方針を決めている
ところを認知のゆがみを排除し、客観的に何が特定の人間との間に起きているのか
見た上で、活かす方法や対応策、強化研修領域などを決めていきます。
予め馴染みやすい人材を登用することや、働いている社員が”なんらかの違和感”を
感じている場合、その原因を社員自身が知ることで、まず安心し打開策に前向きに
進むことができます。


original background image of an office space after the end of the working day.

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